原子の核は、＋の電気を持つ陽子と、電気を持たない中性子からなる。陽子と中性子はほとんど同じ質量で、中性子がわずかながら重い。この、陽子の数で物質の性質が決まる。１個なら水素、６個なら炭素、７個なら窒素、８個なら酸素である。これを原子番号と呼ぶ。原子番号は１から１０３まであり、それだけの種類の原子がある。
中性子の数は陽子と同数に近いが、特に決まっていない。陽子の数が同じだが、中性子の数が違う原子を同位体と呼ぶ。例えばＵ（ウラン）２３８は９２個の陽子と１４６個の中性子を、Ｕ２３５は９２個の陽子と１４３個の中性子を持つ同位体である。陽子と中性子を足した数を質量数と呼ぶ。
原子核のまわりには、－の電気をもち、質量が陽子のわずか０.０５％の電子が、陽子と同数、くるくるまわっている。これで原子は＋－打ち消しあって電気的に中性となる。原子核の直径は原子全体の１万分の１、体積では１兆分の１にすぎない。その狭いところに陽子と中性子がぎゅっと固まっている。ことに陽子は＋の電気を持つから互いに反発するが、原子核のほんのせまいところでだけはたらく核カ（物理学用語では「強い力」）によって支えられている。
原子の中には、不安定なため、放射線を出して違う原子に変わるものがある。これを放射性同位体（放射性物質）と呼ぶ。主なもので約２７０種類あり、その放射線放出量が半分になる迄の時間を半減期という。半減期は原子の種類によって、秒単位から兆年単位のものまであり、原子によって固有の値を持つ。この放射性物質は次の４種類に分類できる。
最近、日本原子力文化財振興財団が「劣化ウラン弾は危険ではない」という見解を出し、それに警鐘を鳴らす文章も出された。先程述べたように、確かにＵ２３８が出すα線はβ線に比べて透過力が小さい。しかし、イラクで使われた劣化ウラン弾のＵ２３８は、一度高熱で溶けて粉末状になっており、それが呼吸によって人の肺の中に入り込み、α線を照射し続けるから危険が大きいのである。同じα線を出す、普段から粉末状のＰｕ（プルトニウム）２３９の人間の許容量は、たった６μｇ（百万分の６ｇ）。
当然のことだが、半減期が短いほど急速に放射線を出し、エネルギーも出す。土星探査機カッシーニは電気源に、半減期８８年のＰｕ２３８のプルトニウム電池を搭載した。半減期が２４０００年のＰｕ２３９がこれだけ危険なら、８８年のＰｕ２３８はどんなに危険かが分かる。
核分裂の連鎖反応は、質量数の多い原子に中性子が打ち込まれることでおこる。陽子は＋の電気を持っているから、同じ＋の電気を持つ原子核には近づけない。質量数が偶数の原子核は、中性子を取り込んでしまうために核分裂の連鎖反応は起きない。自然界で連鎖反応を起こすのはＵ２３５だけである。
Ｕ２３８に中性子が入る（つまりＵ２３９に変わる）と、中の中性子２個が電子を放り出して（つまりβ線を出して）、２日ほどでＰｕ２３９に変わる。またＴｈ２３２も中性子が入ると、やはりβ線を出して２０分ほどでＵ２３３に変わる。この２つは、Ｕ２３５を使う原子炉で人工的につくることができる核分裂の連鎖反応をおこす原子（核分裂物質）である。
核分裂物質では１ｇあたりで平均２分に１回くらい自然に核分裂がおきている。そこから２～３個の中性子が飛び出して、それが次の原子核にぶつかるとまた分裂する。ぶつかるのが平均２個とすると、次は４個、その次は８個、１６個とネズミ算式に増えていく。１０回の核分裂で１０００個、もう１０回ではさらにその１０００倍の百万個。これが核分裂の連鎖反応である。核分裂を７０回繰り返すと、１ｇの核分裂物質が核分裂することになる。これでＴＮＴ火薬２０トン分のエネルギーである。
核爆発では１回の核分裂の時間が１億分の１秒で、７０回の核分裂に必要な時間は１０００万分の７秒である。あと１０００万分の１秒、つまり、もう１０回繰り返すと１ｋｇのウランが核分裂し、ＴＮＴ火薬２万トン分の爆発になる。これが広島や長崎の原爆の規模である。この時、核分裂物質の質量は、当初より１ｇ減り、その分がエネルギーに変わる。
ただ、ある程度の量がまとまらないと、このような連鎖反応を起こさない。発生した中性子が外に逃げ出してしまうからだ。これを臨界量という。つまり臨界量さえ越せば、自然に核分裂の連鎖反応が始まる。広島のウラン原爆はＵ２３５を２つに分けておいて、爆発させるときに１つにして臨界量にした。だから細長い形をしていた。東海村の事故は、臨界量を越えたことで起こった。Ｕ２３５の臨界量は４８ｋｇ、まわりをうまく囲って１８ｋｇ。Ｐｕ２３９のそれは１７ｋｇ、うまく囲って６.４ｋｇあればよい。
ウラン原爆では、爆弾が爆発で飛び散るのを、できるだけ長い時間まわりを囲って抑えてやれば、より大きな爆発となる。爆発の際の圧力は１０００万気圧にもなるから、材料の強さなど問題ではない。むしろ比重の大きなもので囲う慣性抵抗だけが時間を引きのばせる。ということは、重ささえいとわなければ、Ｕ２３５で核兵器をつくることは難しくない。まちがいなく爆発するから、核実験も必要ない。広島のウラン原爆は４トンもあった。インドやパキスタンは巨大な設備をつくったから爆発させえた。ただ、そういうものが今はたして兵器として使いものになるだろうか？
ウラン原爆の問題は、２個の中性子がまちがいなく次のＵ２３５にあたってくれないと困るから、高濃縮のＵ２３５が必要である。５０％くらいでも爆発するけど、９０％でさえ４トンなのだから、それ以下では使い物にならない。ところがＵ２３５とＵ２３８は、同じウランなので化学的性質も同じであり、比重もあまり違わないので分離は簡単ではない。また、Ｕ２３５はウラン鉱石の中で０.７％しかない。そこで、Ｕ２３５のほうがＵ２３８よりほんのちょっとだけ軽いことを利用して、遠心分離機に延々とかけ続ける。だからウラン濃縮、ことに９０％への濃縮には膨大なエネルギーが必要となる。
難しい理由は２つある。
Ｐｕ２３９を使ってウラン原爆と同じ方法で核兵器をつくっても爆発しない。分けた２つを１つにして臨界量にもっていく途中で連鎖反応が始まり、その熱で溶けだしてしまうからだ。
プルトニウム原爆は、まわりに火薬をしかけて瞬時にまん中に向かって均等に抑え込み（爆縮という）、臨界量にもっていくしかない。だから長崎のプルトニウム原爆は丸い形だった。これがけっこう難しい技術なので、実験が必要なのである。アメリカもウラン原爆はそのまま持っていったが、プルトニウム原爆のほうはあらかじめ実験をやった。（Ｕ２３５でも爆縮をやったほうが効率がよい）
さきほど述べたように、原子炉を運転するとＵ２３８に中性子が打ち込まれてＰｕ２３９ができる。ところが、ずっと運転していると同じＰｕ２３９にまた中性子が打ち込まれて、Ｐｕ２４０、Ｐｕ２４１、Ｐｕ２４２ができていく。実は原子炉で作られるプルトニウムの中で、Ｐｕ２３９の割合は５０～６０％にすぎない。
プルトニウムとウランは物理的性質が違うので両者の分離は簡単だが、プルトニウム中のＰｕ２３９の濃縮はＵ２３５の濃縮よりはるかに難しい。この５０％のＰｕ２３９でも核兵器はつくれる。長崎のプルトニウム原爆はこれでつくった。というより、当時はこれしかつくれなかった。だが重さがなんと４.６トン、これでは今は兵器としては使えない。アメリカやロシアの戦略核兵器で９４％、戦術核兵器では９８％のＰｕ２３９が使われている。戦術核の砲弾の直径は１５.５ｃｍにすぎない。
高濃度のＰｕ２３９をつくる方法は２つ。一つは、原子炉の運転をしょっちゅう止めて燃料棒を取り替えることだ。そうすればＰｕ２３９にもう一度中性子が打ち込まれる確率が低くなる。もう一つは、高速増殖炉を使うことである。
８０年代、ウラン濃縮にレーザー濃縮法という方法が考え出された。これには原子法と分子法の２種類がある。各国はこの研究に躍起になっている。原子法は、加熱し蒸気になった天然ウランにレーザー光をあて、Ｕ２３５だけをプラスイオンにしてマイナス電極に集める。分子法は、気体の６フッ化ウラン（ウラン１個とフッ素６個の化合物）に赤外線レーザーをあて、Ｕ２３８よりＵ２３５のほうが固体の５フッ化ウランに変わりやすい性質を利用して集める。分子法はＵ２３５の濃縮にしか使えないが、原子法はＰｕ２３９の濃縮にも使える。
これまでは、Ｕ２３５やＰｕ２３９を濃縮するにしても、同位体同士の比重も化学的性質もほとんど同じ、ということが濃縮のネックとなってきたが、ついにレーザーを使って、ウランやプルトニウムの同位体同士の違いをつくりだすことに成功したわけだ。
核分裂してできる原子（死の灰）は、質量数も小さく、もう核分裂はしない。だが半減期の短い、強力な放射線（β線・γ線）を出す放射性物質である。広島や長崎を襲った放射線は、こういう種類のものだった。半減期が短いから最初は放射線もすごいが、年月が経つにつれて減っていくので、今では人が住んでも問題がないレベルに落ち着いたというわけだ。
原発ではゆっくり核分裂の連鎖反応が起こったほうがよい。別に９０％のＵ２３５も必要ないし、そんなことをしたらエネルギーの無駄というものだ。だから３％ですませる。中性子が９７％のＵ２３８に吸収されにくくするためには、中性子のスピードが遅いほうがよい。また遅いほうが中性子がＵ２３５の核力に捉えられやすい。そこで中性子のスピードを抑える減速剤として水（＝軽水）が使われる。
１００万ｋＷの原発を１日運転すると、広島型の３倍のエネルギーと放射性物質が出る。炉そのものも中性子線の放射を受けて放射性物質に変わる。これが原子炉の中に延々と溜まり続けるわけだ。だから、原子炉内の放射線の量は核兵器のそれより問題にならないほど多い。そのことを如実に示したのが、チェルノブイリの事故である。
原発では、中性子のスピードを抑えてもＰｕ２３９ができる。これと燃え残りのＵ２３５を取り出して再利用しようというのが、核燃料サイクルである。
高速増殖炉は、原発のように中性子のスピードを落とさないで、Ｕ２３８をＰｕ２３９にどんどん変えていこう、という計画。しかも５０％のＰｕ２３９を燃やすと、まわりのＵ２３８が、純度９８％のＰｕ２３９に変わっていく。つまりＰｕ２３９の増殖が目的ではなく、戦術核兵器用のＰｕ２３９をつくるのが目的の原子炉である。中性子のスピードを維持するために、熱交換媒体として水の代わりにナトリウムを使う。ところが、このナトリウムは水と接触すると爆発的に反応するやっかいなものなので、各国はあきらめてしまった。
ウランと一緒にプルトニウムを原発で使おう、というのがプルサーマル計画。だがウランとブルトニウムは、核分裂反応が同一ではなく、それを既成の原発でコントロールしようというのが、そもそも無理な相談である。
敗戦後、アメリカは日本の原子力と航空機の研究をすべて禁止する。したがってサンフランシスコ講和条約までの間は、日本の中で原子力の研究についての話は表向きいっさい出なかった。最初に出たのは、１９５２年４月の講和条約発効直後、１０月の日本学術会議総会の場である。１９５４年には政府から研究の補助金が出て、１９５５年には日本原子力研究所が設立され、原子カ基本法もつくられる。１９５６年には原子力委員会がつくられ、総裁には戦犯、正力松太郎が就任した。
１９５７年、アメリカから輪入した原子炉に最初の火がつけられる。同年、日本原子力発電株式会社設立、イギリスからコールダーホール原子炉を輸入、東海村に最初の原発が建設された。この炉はプルトニウム生産にむいているため、アメリカが反対し、以降アメリカの軽水炉が導入されていく。
１９５４年に政府から補助金を出した立役者である、若き中曽根はこう言い放った。「もたもたしている学者どものほっぺたを札束で引っぱたいてやるのだ」と。中曽根のこの言葉から明らかなように、これらはすべて将来の核武装をにらんだ動きであった。
日本で核武装の話が表面化したのは、なんと１９５９年自衛隊統合幕僚会議事務局の防衛力整備計画に関する報告の中でのことである。「将来、中共（中国）、北鮮（北朝鮮）、南鮮（韓国）等が核装備を行なうことになれば、軍事バランスの保持上、わが核装備が要求されるであろう。・・・戦術核程度の使用能力は、軍事的に見れば保有するべきであろう。」
企業の中からも核武装の声が上がった。
「原発のコストを引き下げるためには、プルトニウム爆弾を作ってもよいではないか」（１９６２年、原発企業の三井物産社長）
「日本は核兵器を持つべきだと思う。今すぐというわけではないが、外国が持っている以上、日本も持っていなくてはならない」（日本兵器工業会会長）
このように、１９７０年頃までは、国内で核武装がおおっぴらに語られていたのだ。
今問題となっている核拡散防止条約・ＮＰＴは、１９６８年米ソの合意によってつくられる。条約の直接の契機は、１９６０年代に入って西ドイツが、アメリカー辺倒の外交姿勢を変え、核武装を露骨に主張するようになったことにあった。１９６８年には早くも２６,０００トンの原子力船を建造する。したがってＮＰＴに対して、西ドイツは米ソを「ヤルタ的政治の継続」と猛烈に非難した。しかし結局、米ソの圧力に屈し、１９６９年１１月に調印する。
【注：米独関係が冷却化したのは１９６１年の「ベルリンの壁」建設が原因である。ドイツ統一の時に壊された、あのドイツの東西分断の象徴である。作ったのはソ連だったが、この時アメリカは「壁づくりを支持する」といわんばかりの態度をとり、西ドイツに対する米ソの連携ぶりを見せつけた。この時から西ドイツは公然と核武装を目指すようになる。それを阻むために再び米ソが連携して西ドイツに圧カをかけた、というわけだ。】
当初、西ドイツが矢面に立っていたから、日本はＮＰＴに対して知らん顔をしていた。「核武装のフリーハンドを失う」（１９６９年外務省文書）と、まったく加盟する意志はなかった。じっさい日本は、１９６６年に「原子力の自主開発」の基本方針を決定していた。１９６７年、アメリカが「日本の濃縮ウラン製造技術の研究・開発に関する情報を拡散しない措置について協議したい」と申し込んできたのを、日本は拒否している。つまり日本の核政策に対するアメリカの介入を拒絶したわけだ。
しかし西ドイツが調印したのを見て、しかたなく１９７０年２月に調印する。しかし調印に際して「脱退権の留保」という条件をつける。「国の至高の利益が危うくされていると判断するときは、条約から脱退することができる」
このことは西ドイツも同様だった。「ドイツが軍事的に脅かされた場合は、いつでも条約から抜けることができる」
これらのことからＮＰＴの本当の目的がわかる。第二次大戦の戦勝国・米ソが、敗戦国・日独の核武装を封じることである。いったい北朝鮮やイラン、インド・パキスタンが未完成な核を何発か持ったからといって、米ソの脅威になるはずがない。しかし、それがドイツや日本となると話が違う。日独両国は、それを知っていたからこそ調印に抵抗し「いつかは必ず核武装する」という宣言付きで調印したのだ。
しかし、日本は調印してから６年間批准しなかった。国内で抵抗があったからだ。批准しなければ条約は発効しない。その間、日本はＮＰＴに入ることを拒否し続けていたのだ。
とはいえ、ＮＰＴによって日本国内では公然と核武装が語られることはぐっと減った。かわりに１９７０年代から猛烈な勢いで原発建設がすすめられる。そのわけは次の点にある。「核エネルギーの平和利用で日本が世界で三番目くらいのところまでいけば、中共が核兵器を持ったくらいで脅かされることはない」（１９６９年経団連防衛生産委事務局長）
原発とともに「核燃料サイクル」の名のもとに、再処理工場・ウラン濃縮工場・高速増殖炉が次々と計画されていく。１９７８年にだされた政府統一見解は、それらがすべて将来の核武装のためのものであることを示していた。「自衛のための核兵器保有は憲法の禁ずるところではない」
１９５８年に初めて締結された日本原子力協定は、１９６８年の改定で「アメリカが日本の原発用ウランの濃縮を保障する」とうたわれた。つまりアメリカが日本の核政策をコントロールする協定だった。それを１９８７年の改定によって、アメリカは日本の核取り扱いの規制を大きく緩和することを認めた。この改定に対しては、アメリカ国内で猛烈な反対があったことは言うまでもない。逆に日本は「米国の核政策に振り回されることがなくなる」と露骨に歓迎の意志を表明した。
１９９１年に操業中の原発は４０基、３２００万ｋＷに達し、米仏に次いで世界第３位である。
１９９０年代に入って、日本が２０１０年までにプルトニウムを１００トンため込む計画が明らかになる。臨界量１０ｋｇとして、核兵器１００００発分である。これは米ロの今のプルトニウム核兵器の量に匹敵する。２０２０年には２００トン、米ロ合わせた量に達する。１００トンのうちわけは次の通り。
Ｐｕ２３９のさしあたりの使い道は核兵器だけ。当然、世界の疑惑の目が集中した。この疑惑を晴らすために日本はプルサーマル計画を打ち出す。しかし原発１基が年間消費するプルトニウムはたった３００ｋｇ。何カ所かの原発で使ったとしても、１００トンも、しかも増え続けるＰｕ２３９を消費できるはずがない。それだけでなく、１９９０年、日本は原子法レーザー・ウラン濃縮実験で、一回の操作で５％濃縮に世界で初めて成功し、実用化の目途がついた、と発表する。これは日本がＰｕ２３９の濃縮技術を手に入れ、戦術核兵器の製造能力を持ったことを意味した。
１９９２年には、東海村に１０００億円をかけて、世界最大の高速増殖炉の使用済み核燃料再処理施設をつくる計画が明らかになる。これは文字通り世界最大のプルトニウム製造工場である。「日本の外交力の裏づけとして、核武装の選択の可能性を捨ててしまわないほうがいい。保有能力は持つが、当面政策として持たないという形でいく。そのためにも、プルトニウムの蓄積と、ミサイルに転用できるロケット技術は開発しておかなければならない」（１９９２年外務省）
【注：１９９０年代、日本がプルトニウム大国への歩みを始めた原因は、１９９１年の湾岸戦争にある。この時日本はドイツとともに、ペルシャ湾岸での石油採掘権を守るために、軍を送る代わりに戦費を負担した。しかし戦争が終わったとき、日本が採掘権を持っていたカフジ油田は、アメリカの手に渡ってしまう。このことは日本に「湾岸ショック」という言葉を残した。翌年にはＰＫＯ法がつくられ、カンボジアに自衛隊が派兵されたのを皮切りに、日本の戦争への歩みは、それまでとは比較にならないテンポで進み始める。湾岸戦争は、敗戦国・日独の「戦争への衝動」というパンドラの箱を開けたのだ。】
日本のプルトニウム蓄積計画が発覚すると、アメリカの日本の核武装に対する警戒は、１９９２年初頭から最高潮に達した。「冷戦後の米核戦略について、日本とドイツの核武装に警戒し、これを抑止するため、米国は『核の傘』を供与し続けるべきだ」（戦略軍司令部）
「米国と競合しうるいかなる大国の台頭も阻止する。…米国が行動しなければ、日本やドイツなどが核兵器を保有する危険性がある。」（ニューヨークタイムズが暴露した国防計画指針原案）
湾岸戦争や日本のプルトニウム蓄積計画という、日米間の緊迫した雰囲気の中で１９９３年１月、アメリカは驚くべき声明を出す。「核開発に手をつければ、北朝鮮はアメリカの核によって消滅することになる」
北朝鮮が核をもてば、日本も核を持つにちがいない。声明は日本に対する恫喝でもあった。これに対し、北朝鮮はＮＰＴ脱退声明で応える。アメリカは戦争を決意し、情勢は一触即発の状態となった。しかし、日本が「戦争の準備ができていない」と言ったことで、さしあたり戦争は回避される。ただしそれは「仕切り直し」でしかなかった。現実にそれ以降の日本の北朝鮮攻撃への動きは、周辺事態法・武力攻撃事態法・有事関連法、「不審船」攻撃、偵察衛星打ち上げ、「拉致」をめぐる排外主義と、枚挙にいとまがない。
実はアメリカの北朝鮮敵視政策の理由の大半は日本にある。もちろん日本の核武装疑惑だけがその理由ではないが。
【注：湾岸戦争後、日本がアメリカを出し抜いて北朝鮮との国交回復交渉に入ったことがアメリカの逆鱗に触れた。それまでアジアの市場をめぐって、日米が激しく対立していたこともあいまって、アメリカは戦争を決意したのである。】
日本の核疑惑はまだ続いた。１９９４年、イギリスのサンデータイムズが日本の核兵器製造実験をスクープした。「（日本が）濃縮プルトニウムをくみこむだけで完成する爆弾を製造した可能性もあるとする英国国防省の秘密報告が、昨年１２月、内閣に提出されていた。…北朝鮮の弾道ミサイルの精度と射程が改善されることが、日本の核武装に向かうきっかけとなりうる」
１９９６年には、平和主義者のように思われている宮沢元首相までが、核武装発言をする。「アジアにおけるアメリカの軍事的プレゼンスに代わるものが日本の核武装である」
さらに１９９５年１２月に発生した高速増殖炉「もんじゅ」の火災事故後になっても、日本は高速増殖炉をあきらめてはいない。
Ｕ２３５の９０％濃縮は、電力不足の北朝鮮にはできないと見られている。たとえウラン原爆をつくっても、４トンものウラン原爆を運ぶ手段がない。プルトニウム型には核実験が必要だが、やった形跡がない。おそらく爆縮ができないだろう。また成功しても５０％のＰｕ２３９では、ウラン原爆と同様、運搬手段がない。「原子炉から燃料棒取り出し」といっても、何年も使った燃料棒では、先に述べた理由から、まともなＰｕ２３９は取り出せない。北朝鮮が「つくった」と宣言しても、諸外国が騒がないのはこのためである。
日米が騒ぐのは「対イラクでの大量破壊兵器」のように、北朝鮮攻撃の口実を作るために他ならない。また、北朝鮮にとっての「核武装の脅し」は、自国防衛のための「これ以外に手がない切り札」である。だから決して「やめる」とは言わない。こういうことが分かっていながら、アメリカが北朝鮮の核武装をここまで問題にするのは、日本の核武装がからんでいるからに他ならない。
このように、日本の核武装の準備はすでに全部終わっている。世界は「その気になれば１ヶ月で核武装する」と見ている。後は、国際情勢（アメリカやアジア諸国の反対）と国内情勢（日本国内の抵抗）をいかに抑えこむか、だけである。日本が核武装に踏み切るとき、アジアと世界の情勢、ことに日米関係は破局、それも第二次世界大戦とは比較にならないような破滅を迎えるだろう。国際情勢の悪化は、むしろ日本の核武装に拍車をかけることになる。それを止められるのは、ただひとつ、日本人民の闘いだけなのだ。